今日の野球の何かを考える
スコアブックつけました。
藤浪選手は今日はコントロールに苦しんでる印象でした。
実際の所スコアで確認すると
全投球が123球 （7回）
ボールが46球 ストライクが77球
ストライク率は63％です。よくわかんないっすね。
ちなみに高崎投手は、2回
全投球が56球
ボールが23球 ストライクが33球でした。ストライク率は59％。
引き継いだ高橋尚成投手は、3回
全投球が41球 ボールが12球 ストライクが29球でした。
ストライク率は70％でした。
誰もがストライクを取るのに苦労していた藤浪投手は高崎選手よりもストライク率的には良かったみたいです。ただし、これにはファールをストライクに含んでいるので実際は思った通りに投げれていなかったのかもしれないですね。
回別に考えてみると、
回 全投球（球） ストライク（球） ボール（球） ストライク率（％）
1 26 12 14 46
2 19 9 10 47
3 19 13 6 68
4 17 11 6 65
5 15 11 4 73
6 17 10 7 59
7 10 8 2 80
印象的な部分が大きいですが、見てて尻上がりに調子が上がるのを感じました。
ちなみに、31人の打者に対しての初球を確認しました。
初回から打者 6 4 6 4 4 3 3 で、
ボールが 5 3 2 1 1 1 1
ストライクが 1 1 4 3 3 2 2 となっていました。
うん。修正がしっかり出来ている証拠なんですかね。
三振をとった球は
左にはアウトハイのストレート、アウトロー、インローのカット。
右にはアウトローにストレート、カットボールで三振を取っていました。
全体的に散らばっていましたが、こういうタイプなのだと思います。
藤浪選手はここまでにして、今日のベイスターズの収穫は
尚成選手と三上投手ですね。
三上選手はストライクを取るのに困らない姿は昨シーズンを彷彿とさせる投球でした。球速、キレはまだまだ本調子ではなさそうですが期待ですね。
尚成選手は表情とボールの質がとてもよかったですね。勝ち継投で見てみたい投手です。このまま敗戦処理のままでは勿体ない実績、能力を持つ投手だと思います。
まぁ、今日は藤浪投手を打てなかったのが全てですね！
今日の横浜ベイスターズ
スコアブックつけました。
藤浪選手は今日はコントロールに苦しんでる印象でした。
実際の所スコアで確認しました。
全投球が123球 （7回）
ボールが46球 ストライクが77球
ストライク率は63％です。よくわかんないっすね。
ちなみに高崎投手は、2回
全投球が56球
ボールが23球 ストライクが33球でした。ストライク率は59％。
引き継いだ高橋尚成投手は、3回
全投球が41球 ボールが12球 ストライクが29球でした。
ストライク率は70％でした。
誰もがストライクを取るのに苦労していた藤浪投手は高崎選手よりもストライク率的には良かったみたいです。ただし、これにはファールをストライクに含んでいるので実際思った通りに投げれていなかったのかもしれないですね。
回別に考えてみると、
回 全投球 ストライク ボール ストライク率
1 26 12 14 46
2 19 9 10 47
3 19 13 6 68
4 17 11 6 65
5 15 11 4 73
6 17 10 7 59
7 10 8 2 80
地域防災
地図の種類
実測図：測量の結果を紙上に展開して地形・地物・説明文字を付して完成させた図
編纂図：実測図の成果や各種資料により編集原図を作製された図
一般図：広く一般に使用されることを目的とした図
主題図：特定の主題に重点をおいて書き表した図
地図とは
3次元空間のものを2次元空間で示したもの。
地図である条件として
①距離
②面積
③角
④形の正確さ
⑤明白さ、理解しやすさ などの要素があるとされる。
活火山
概ね過去1万年以内に噴火した火山及び現在活発な噴火活動のある火山
活火山数：約１５００
日本にある活火山：１１０（２０１１年6月より）
気候変動、温暖化による変化について
降雨の降り方が変化、森林機能の低下
都市化、人口集中、高齢化、主産業の変化、土地利用の変化
海水面の上昇
知るべきこと
どんな災害が発生するのか どこが危険なのか どこが安全なのか
どう行動するか 自分は何が出来るのか どんな対策されているのか
危険な個所が通知されていたら？ 特別警戒区域・警戒区域が指定されていたら
避難警告が早く発令されていたら？ →本当に避難しますか？
雨の降り方が変わる
土地利用が変わる
生活様式が変わる
↘
流出の仕方が変わる
↘
氾濫の仕方が変わる
↘
被害の発生する場所
被害の種類や規模が変わる
洪水氾濫の種類
内水氾濫 外水氾濫による越流 外水氾濫による破堤
河川に排水できなかった水による浸水（内水氾濫）
河川からの氾濫（外水氾濫）
低地
①人口堤防などの施設によって保護されていなければ
②約100年に1度の頻度で発生する洪水や波浪の時に冠水する
③平坦な土地
低いというのは標高が低いのではなく、水のあるところから相対的に低いという意味
土砂災害の種類
がけ崩れ 土石流 地すべり
高潮とは
台風や低気圧、風向によって潮位が上昇すること。高潮により波が通常よりも高いところまで波が押し寄せ、被害が拡大することもある。
断層の種類
正断層 逆断層 右横ずれ断層 左横ずれ断層
地震の対策
・耐震・免震・家具の固定
・情報の収集・危険な場所を知る・緊急地震速報
熱帯低気圧の種類
ハリケーン サイクロン 台風
何が変わるのか
・自然的要素
雨の降り方 気温 地形 海面の高さ 動物の生息場所 植物の分布
・社会的要素
人の住む場所 人の住み方 交通 エネルギー 年齢層 産業
人や生物が…
・存在している（ある）ということ
⇒なぜ存在しているのか どこに存在しているのか 同じ状況でありつづけるのか
・変わる（変化）ということ
⇒なぜ変化するのか どれぐらいの速さで変わるのか 変わるとどうなるのか
環境とは
人や生物、自然や環境を取り巻くものを環境とするという考え
重要かもしれないまとめから抜粋
都市災害
居住空間を支えていた技術なりその集積としての人工的構築物なりが、何らかの原因により破壊されたとき、居住空間としての機能が失われることによって被害として顕在化する場合、ならびに、その高密度化のゆえに被害が拡大する場合に総称される災害概念
被害
人的被害 ― 生命・身体的被害
― 人的機能被害
物的被害 ― 財産価値の損失
― 物的価値被害
被害の波及性
直接波及被害
機能的、空間的ネットワークを通じて、物理的に他の地域または組織に伝達する被害
間接波及被害
社会経済システムのなかで、情報を通じて伝達する被害
Plan（計画） Do（実行） Check（評価） Act（改善）
①ハザードマップ 地震が起きやすい地域について、この地表面はどの程度の揺れになるか、液状化は起こるのかを地盤の特性から推定して図化したものである
②地震被害想定 ある特定の震源で特定の規模の地震が、特定の季節・時間に発生したと想定した場合、地域にどんな被害が発生するかを想定するもの。問題点として、事故区別の滞在人口の推定があげられる。この問題点に関しては「パーソントリップ調査」で近年は信頼性の高い推定が可能となってきた
③地域危険度 丁町目程度の単位で知人に対してどの地区がどれだけ危険かを相対評価したもの。規模や発生時季を特定せず、同一の地震を仮定し、かつ時間、季節の芸金を前提とした比較を行っている。
都市火災の定義
一つの街区の大部分を消失するような市街地火災を 街区火災
二つ以上の街区に拡大した市街地火災を 都市火災
阪神淡路大震災 電気関係からの出火源
地震火災の発生原因は様々、そこらじゅうが火災になるので放任火災が起こる。炎も風下側に傾き隣接した建物に直接接炎することもある。地震火災は確率的な事象であり、全て悪条件として重なると大規模の都市火災につながるといえる。延焼要因としては放射熱、接炎、熱気流、火の粉。
関東大震災では風速の違いが大きな影響を与えているようだ。
火災発生 → 発生した建物の外へ → 近くの公園や学校や一時的に避難
→ 放射熱から十分に身を守ることができる広さを持った避難場所へ集団で移動
といった３段階の過程をとる。
さらに大きな避難所に移動することになると広域群衆避難とよばれる現象がおこる。
避難の定義
自らの得た情報を基づき、自らの状況が安全でない、もしくは、将来、安全でなくなると判断した場合、自らの位置を生命の危険が生ずる恐れの少ない場所と判断した場所に移すこと、もしくは、その場にとどまること。
群衆モデルの分類
規範型モデル ― 最短経路モデル・最遅避難モデルなど
記述型モデル ― 流体モデル
― 粒子モデル
規範型は目的となる数量または関係をあらかじめ設定しておいて、それを達成するためにはいかなる群衆避難挙動が適当であるかを解として導くもの。
流体型避難モデルは避難者を流れとして考える。たとえば、道路幅や開口部にどれだけあれば、単位時間にどれだけ人の流量が通過できるかを計算する。つまりは避難者を流体として考えるということである。
粒子型避難モデルは、避難者を粒子として考え、それを移動させることにより、避難を予測する手法である。より柔軟に避難者行動を記述することができる。
エージェントモデル
「粒子」をシミュレーション上で避難者の役割を果たす仮の実体としてとらえると、その粒子を「エージェント」という概念で表現することができる。
大規模災害時に被災者、救助員などの相互関係をわかりやすく記述、処理することが必要となり、エージェントの概念はこれらの要望に合致してると考えて良いだろう。
特長としては
①人間の複雑な行動を記述できる
②自立行動の記述が可能である
③防災システムで各種防災の効果を確認することができる
情報発信部である「トランスミッター」と情報受信部である「レセプター」がある。
公助
政府や地方自治体を中心とした公的機関の主導による、国民を災害から守る事業。
自助
公的機関の努力と併行して、一人一人が「自分の身は自分で守る」ことを基本として、日頃から災害への備えを進めるようにすること。個人の対策。「自ら」に対してだけでなくその周辺の「地域」「社会」に対しても影響を持つ。その意味で結果として「地域社会」へ貢献する。いわば共助的な役割を持つといえる。
共助
市民並びに地域や企業などとの協働のなかで災害に立ち向かうこと。発災時に地域住民が連携して、初期消化、情報の収集伝達、避難誘導等の活動が円滑に行われることが重要である。地域コミュニティ・自主防災組織への積極的参加が望まれる。地域コミュニティボランティア団体同士や行政との連携、で被災地における救援活動において社会に大きな役割を果たすことが期待される。
平時 → 発災 → 応急対応 → 復旧・復興 → 平時 という防災サイクルを踏まえ連続的適応能力を向上させなくてはいけない。
まとめてみよう３
６章 防災情報システム
総合管理システム
地震対策そのものを大きく４つのフェイズに分類する
①自身が発生する前の平常時の対策
②地震の予知とそれに基づく警戒宣言が発令されてから地震発生までの対策
③地震発生後１週間程度までの応急対応のための対策
④それ以降の復旧・復興のための対策
平常時の対策
基本的には災害対策基本法に基づいている。
地方自治体は「地域防災計画」に基づいている。
警戒宣言発令時
①地震予知と判定のための情報
②住民への通達
応急対応時
①震度の観測
②救出・救護対策
③消化活動
④避難勧告と誘導策
⑤被害調査
⑥余震警戒
⑦安否情報連絡
⑧避難所運営対策
復旧・復興時
①発災後１～２週間から５～６か月程度までを射程に考える。すぐに復興支援プログラムを作らなくてはいけない。
②生活再建情報、物資リストや給付できる融資制度などを被災者に伝達することが重要。
③復旧・復興支援計画策定、公営空家や民営賃貸利用可能個数などの情報が必要となる。仮設住宅を希望する際は世帯数や被災者の属性などが必要になる。
情報収集と伝達
地震情報の観測
地震観測点網と震度観測点網がある。前者は地震の震源と規模を特定するための観測点網で、後者は覚知の震度を観測するための観測点網である。合わせて６０２地点ある。自治体は別に地震観測ネットワークを構築している。「横浜市地震被害推定システム：READY」などが確立している。
災害時に情報を収集するのは
消防、自衛隊、警察、自治体の地区災害対策センターなどの隊員・職員である。特に高いのは警察と消防であるが、それぞれの人的被害と火災被害が主管であるため、建物被害に関しては補助的作業となる。また初期段階では被害情報の収集は後回しになる傾向がある。
情報の伝達
第一報は防災行政無線を通じて関係機関に伝達される。
①同時送話装置 気象官署から行政・報道機関へ
②中央防災無線 内閣府と中央官庁および指定公共機関、防災関係機関の伝達
⑤市町村防災行政無線 市町村から住民へ
住民に対する伝達は 国 → 都道府県 → 市町村 → 住民
という上意下達方式で末端は同報無線が利用されることになる。従来の音声ベースから画像を使った伝達手段を計画している。
新技術
①ブロードバンド（高速大容量通信）移動通信システム
②衛星共有電話システム
③ヘリコプターや航空機で収集したリアルタイム画像を観測衛星から配信
④IPネットワーク利用システム
GISの利用
位置や空間に関する情報を持ったデータを総合的に管理・加工し視覚的に表示できる高度な分析や迅速な判断を可能にする技術。
①高速・超高速インターネットの普及の推進
②教養の情報化・人材育成の強化
③ネットワークコンテンツの充実
④電子政府・電子自治体の着実な推進
⑤国際的な取組の強化
７章 地域防災力
公助
政府や地方自治体を中心とした公的機関の主導による、国民を災害から守る事業。
自助
公的機関の努力と併行して、一人一人が「自分の身は自分で守る」ことを基本として、日頃から災害への備えを進めるようにすること。個人の対策。「自ら」に対してだけでなくその周辺の「地域」「社会」に対しても影響を持つ。その意味で結果として「地域社会」へ貢献する。いわば共助的な役割を持つといえる。
共助
市民並びに地域や企業などとの協働のなかで災害に立ち向かうこと。発災時に地域住民が連携して、初期消化、情報の収集伝達、避難誘導等の活動が円滑に行われることが重要である。地域コミュニティ・自主防災組織への積極的参加が望まれる。地域コミュニティボランティア団体同士や行政との連携、で被災地における救援活動において社会に大きな役割を果たすことが期待される。
ロバート・パットナムのソーシャルキャピタルの概念
共助体制の確立に大きなヒントを与える近所付き合いや信頼、共同で行うボランティア活動など大都市では失われてしまった人間関係こそ社会的な財産であるとしてソーシャルキャピタルという。
「社会的信頼性」「互酬性」「ネットワーク」といった社会組織の特長がソーシャルキャピタルと言える。大都市は低く、地方都市は高い。歴史都市の京都は中ぐらいだが奈良は低めである。
地方防災の担い手
①自主防災組織②まちづくり協議会③消防団④事務所と自衛消防組織
防災能力は装備度、人的資源と技術水準の３要素で評価できる。防災組織の防災能力は一定ではない。その地域の自主防災組織などが固有に持っている力としての「固有力」実際の被害に対してどれだけの対応が可能であるかを示す「対応力」
近年の「防災まちづくり」は災害に強い社会システムを作り上げていく住民主体の協働活動であり、ソフト対策とハード対策を一体として考えたものである。
災害図上訓練DIG 災害救援に関するブレインストーミングのための仕掛けである。「災害を理解する」「まちを探求する」「防災意識を掘り起こす」という意味もある。
平時 → 発災 → 応急対応 → 復旧・復興 → 平時 という防災サイクルを踏まえ連続的適応能力を向上させなくてはいけない。
まとめてみよう２
4章 地震と都市火災
災害の連鎖構造
初めの災害の影響として発生す災害を二次災害と呼ぶが、自然条件の物理的関係から発生するもののほか、人為的要因が関係して発生する二次災害もある。
スマトラ島沖地震における大きな被害は津波が起こしたというものもこれに当たる。東日本大震災に関してもこのようなことが言える。人為的なところで言えば鉄道災害などがこれにあたる。
都市火災の定義
一つの街区の大部分を消失するような市街地火災を 街区火災
二つ以上の街区に拡大した市街地火災を 都市火災
消失領域3万3,000平方をもって都市火災とすることも可能である。
出火と延焼のメカニズム
阪神淡路大震災 電気関係からの出火源
地震火災の発生原因は様々、そこらじゅうが火災になるので放任火災が起こる。炎も風下側に傾き隣接した建物に直接接炎することもある。地震火災は確率的な事象であり、全て悪条件として重なると大規模の都市火災につながるといえる。延焼要因としては放射熱、接炎、熱気流、火の粉。
関東大震災では風速の違いが大きな影響を与えているようだ。
リアルタイム情報処理による地震火災の予測
地震発生後の情報により必要な予測を行い、これに基づいて防災行動を決定するプロセスを「リアルタイム情報処理」と呼ぶ。火災発生位置情報に基づきその後の延焼状況を予測し、避難誘導に役立てるための研究である。機器の発展で可能性はますます広がるだろう。
耐火造 コンクリート造、煉瓦造、石造
準耐火造 上記3つの中で多少性能が劣るものを原則
消防の障害
出火覚知方法の問題、消防車両走行障害の問題、消防水利確保の問題、消防施設の問題などがある。現状では、見回りや市民による駆け込み通報などの協力が必要と考えれる。
強風下の都市火災対策
関東大震災では多くの人が火災旋風で焼死されたとされている。火災旋風も十分に解明されていない。現在では原則として屋根は不燃材で造られる。だがしかし、風速15m/s以上では消防力は期待できないとされている。この規模が地震に重なるのはは3万年に1回程度とされているため不幸としか言えない。
５章 群衆避難論
火災発生 → 発生した建物の外へ → 近くの公園や学校や一時的に避難
→ 放射熱から十分に身を守ることができる広さを持った避難場所へ集団で移動
といった３段階の過程をとる。
さらに大きな避難所に移動することになると広域群衆避難とよばれる現象がおこる。
広域群衆避難が不要なほど耐火建造物の建築面積が割合が高い場合は「地区内残留地区」としている。
耐火建築が一番有効な手であるのだが一朝一夕では進まないため現実的な対策としては広域避難計画があげられている。
避難の定義
自らの得た情報を基づき、自らの状況が安全でない、もしくは、将来、安全でなくなると判断した場合、自らの位置を生命の危険が生ずる恐れの少ない場所と判断した場所に移すこと、もしくは、その場にとどまること。
避難行動の原理
①非難は行動であり、行動は判断に伴い、判断には情報が必要である。
②避難行動は危険な動的な変動に応じて自らの位置をより安全な場所に移動する行為
③避難者は安全だと判断した場所にたどりつけばそこで避難行動を終える
④安全は避難行動によって必ずしも保証されるわけではない。
とあり、群衆避難においてはいったん群衆になると相互の干渉が発生し、追い越し追い抜きなどの行動が困難となる集団歩行の状況が発生する。群衆となることそれ自体が個人もしくは少人数での避難とは異なる危険を内在しているのだ。
避難行動分析
パニックが生じる必要条件
①緊迫した状況に置かれているという意識が、人々の間に共有されていて、多くの人々が差し迫った脅威を感じていること。
②危険を逃れる方法があるということ
③脱出は可能だという思いはあるが、安全は保障されていないという強い不安感があること
④人々の間で相互のコミュニケーションが正常に成り立たなくなってしまうこと
ヤバい。逃げ道はあるけどホントに無事に逃げれるの？あそこの人発狂してるやん…
っていうことだな。
歩行速度に及ぼす影響要因
①季節、天候などの環境条件
②性別、年齢などの肉体的条件
③被服、装備などの服装条件
④歩行目的、感情などの心理的条件
⑤グループの人数・種類、群衆速度などの集団的条件
追従理論
前のひとにぶつからないような速度で人は行動する
群衆避難のモデル化
避難も出るでは、実空間を想定した多様な災害条件、避難条件を設定することができる。つまり実験が困難な対象空間における避難状況を把握する有効な手段である。
避難モデルには次の事項が表現されている
①対象となる避難者の動きおよび災害の影響
②災害が発生した場合にどのような避難状態になるかの予測
③予測した結果の評価
群衆モデルの分類
規範型モデル ― 最短経路モデル・最遅避難モデルなど
記述型モデル ― 流体モデル
― 粒子モデル
規範型は目的となる数量または関係をあらかじめ設定しておいて、それを達成するためにはいかなる群衆避難挙動が適当であるかを解として導くもの。
流体型避難モデルは避難者を流れとして考える。たとえば、道路幅や開口部にどれだけあれば、単位時間にどれだけ人の流量が通過できるかを計算する。つまりは避難者を流体として考えるということである。
粒子型避難モデルは、避難者を粒子として考え、それを移動させることにより、避難を予測する手法である。より柔軟に避難者行動を記述することができる。
エージェントモデル
「粒子」をシミュレーション上で避難者の役割を果たす仮の実体としてとらえると、その粒子を「エージェント」という概念で表現することができる。
大規模災害時に被災者、救助員などの相互関係をわかりやすく記述、処理することが必要となり、エージェントの概念はこれらの要望に合致してると考えて良いだろう。
特長としては
①人間の複雑な行動を記述できる
②自立行動の記述が可能である
③防災システムで各種防災の効果を確認することができる
避難を行う個人を避難エージェントとする。
行動を「移動」「通信」「思考」「基本属性」により定義
安全なところに行くとい安全化EAとなる。EAの行動は外部の情報を受信し、それを判断して規定されるが、同時に外部の情報を受信し、他者に干渉する。情報発信部である「トランスミッター」と情報受信部である「レセプター」がある。EAは自ら情報を受信し、事故の知的能力に応じて情報を処理し、次の目的ノードの決定をする。また知的能力差を個人の間に持たせることも可能で、それを踏まえて総合判断力を持たせていみることもできる。
地下の危険性
①物理的な通行避難口の少なさ
②火災発生時の火炎・煙などによる避難路確保の困難さ
③平常時の人口密度の高さ
④方向覚知困難および精神的圧迫感よる避難行動の緊迫化
プラスに働くこともある。
煙感知器・火災報知器などの防火施設が施されいるほか、地下構内の放送設備が整っているため比較的速やかな避難を促すことが可能である。落下物の危険からの解放。
まとめをしてみよう
地震防災学
１章 都市災害と都市防災学
日本列島付近のプレート
太平洋プレート フィリピン海プレート 北アメリカプレート ユーラシアプレート
都市災害
居住空間を支えていた技術なりその集積としての人工的構築物なりが、何らかの原因により破壊されたとき、居住空間としての機能が失われることによって被害として顕在化する場合、ならびに、その高密度化のゆえに被害が拡大する場合に総称される災害概念
都市化に伴う災害
①急傾斜における地盤被害
②崖下開発における土砂崩れ被害
③宅地細分化による空隙の消失に伴う延焼危険の増大
④帰宅困難者
都市災害の特長
被害の特長 「継続性」「波及性」
どちらも時間と共に蓄積する「フロー被害」と言える
災害で
①復旧が早ければ被害は少なくなる
②需要が減少し、被害が少なくなる（例：娯楽施設）
③需要が拡大し、被害が拡大する（例：病院）
の種類がある。
被害
人的被害 ― 生命・身体的被害
― 人的機能被害
物的被害 ― 財産価値の損失
― 物的価値被害
被害の波及性
直接波及被害
機能的、空間的ネットワークを通じて、物理的に他の地域または組織に伝達する被害
間接波及被害
社会経済システムのなかで、情報を通じて伝達する被害
対策
構造的対策 非構造的対策
相互が影響しあってシステムを成立させているため、要素の強化と同時に相互を繋いでいる
リンクの強化が不可欠である。
法や規制などルールの整備と組織体制の確立
防備体制の充実
人材の育成
災害管理技術の向上
防災情報システムの整備
５つの対策を総合的に実施することによって一体として強化される
２章
明治以前の防災都市計画
明治以前
都市火災対策（例：江戸城下の火除地や火除堤）
明治から戦前
洪水に対する防御が著しく進む（例：1896河川法 1897砂防法森林法）
1872年 「銀座煉瓦街計画」があったが失敗
1880年 防火路線並二屋上制限規則
1919年 都市計画法
1922年 「防火地区」の指定
1923年 関東大震災 後藤新平による「帝都復興計画」
99％が地震後の火災によるものであった。
理由としては、急速な都市化による家々の密集していたことが
火の回りを早めた
1937年 防空法 1941年に改正で強制疎開による空地帯が作られる（疎開空地）
戦後
1946年 戦災復興都市計画 立案 緑地地域制 土地区画整理 広幅員道路計画
1950年 国土総合開発法 8～10％が防災対策関係費に
建築基準法 防火地域 準防火地域 の指定
1952年 耐火建築促進法 不燃建築への建て替えが促進
1963年 研究学園都市を筑波に建設することを決定
真の目的は東京の過密対策である
まちづくり協議会
周囲を延焼遮断帯で取り囲むとともに、内部は区画ごとに住民によって協議会を作成し、都市の防災まちづくりを促進しようというものである。住民参加型だ。自覚と努力を如何に顕在化し、結集していくかが決め手になっている。
公共施設が未整備の杭域において地検すあから少しずつ土地を提供してもらい。一部を売却することで資金の一部にしながら道路・公園の整備をしていく。
重点整備地域においては
修復型事業 規制・誘導策 基盤整備型事業を組み合わせて展開していく。
Plan（計画） Do（実行） Check（評価） Act（改善）
3章 都市防災の目標と評価
地震の危険性を測定する方法には、大きく以下の3種がある
①ハザードマップ 地震が起きやすい地域について、この地表面はどの程度の揺れになるか、液状化は起こるのかを地盤の特性から推定して図化したものである
②地震被害想定 ある特定の震源で特定の規模の地震が、特定の季節・時間に発生したと想定した場合、地域にどんな被害が発生するかを想定するもの。問題点として、事故区別の滞在人口の推定があげられる。この問題点に関しては「パーソントリップ調査」で近年は信頼性の高い推定が可能となってきた
③地域危険度 丁町目程度の単位で知人に対してどの地区がどれだけ危険かを相対評価したもの。規模や発生時季を特定せず、同一の地震を仮定し、かつ時間、季節の芸金を前提とした比較を行っている。
災害リスクマネージメント
非構造的対策が重要となってくる
地震災害被害
平時 → 発災 → 応急対応 → 復旧 → 復興 → 平時
という災害サイクルのなかで表出する社会現象ととらえるとき、被害軽減のために投入する人的・社会的・経済的資本を計画論的立場からいかに配分するかという視点から災害対策を考えるのが「災害リスクマネージメント」の考え方だ。
リスクマネージ面とにはリスク分析、リスクアセスメント、リスクマネージメントの3つ分析手順が含まれる。災害の場合は、直接被害の発生そのものを軽減する方策（リスクコントロール）、被害を保険などに転化あるいは十分な復興資金を調達して被害の波及を最小にする方策（リスクファイナンス）とがある。
地震被害とリスク概念
リスクの定義に関するこれまでの議論は大きく3つに分類される
①損失のチャンス（機会）と考えるもの
②損失の不確実性と考えるもの
③損失の変動または乖離と考えるもの
社会経済的影響の最小化と＋への転化の政策は復興支援金がどれだけ投入されるか世界的な市場動向をにらんだ特例的な金融政策を適切に実施されるかどうかが鍵となるだろう。
影響の計測
マクロ的方法
GDPなどのデータを基にどのような変化があったかを分析する。
ミクロ的方法
現地調査に基づくもの。コスト的な問題もあり、継続調査が難しい。
